米国の経済指標が世界を動かしている

hourer米国の経済指標は、為替市場に強烈な影響力をもっています。それはアメリカのGDP(国内総生産)は、世界の4分の1を占めるほど巨大であり、米ドルが基軸通貨となっているからです。つまりアメリカのGDP成長率やインフレ率、雇用統計や失業率などの発表の前後は、為替レートの変動がFX海外でも大きくなる可能性が高いのです。中には、例えば日本円と南アフリカランドなどの他の通貨の取引に、米ドルは関係ないと思う人もいるかもしれません。しかしそれは大きな間違いです。実はそのような取引の場合でもシステム上は、日本円で一度米ドルを買って、その米ドルで南アフリカランドを買っているのです。それが基軸通貨なのです。このことを知っていれば、いかに米ドルとアメリカの影響が大きのかが分かるでしょう。

為替レートが大きく変動する要因の1つに、要人発言があります。それぞれの国で経済政策や為替政策に影響力を持つ人物、例えばアメリカならFRB(米連邦準備制度理事会)の議長や、他の国であれば中央銀行の総裁などの幹部の発言は、内容次第で為替市場の動きに大きなインパクトを与えます。FXの取引をしている機関投資家などは常に、この要人発言に注目しています。そしてその発言の直後に急激な為替変動を起こすことも少なくないので、特に一般投資家の場合には、その前にポジションを閉じておくなどの対策をしておいたほうが無難です。

また政策的な要因も影響は大きくなります。この政策的要因とは、例えば数年前に日本が実施した為替介入です。日本側から見た行き過ぎた円高が、日本の輸出企業に与えるダメージが大きくなりすぎたために、政府が強制的に円安に向かわせることを目的に、市場に何兆円といった資金を投入するのです。これはもちろん、為替レートを動かすことが目的で行われますが、それはこれ以上の円高を許さないという日本政府の姿勢を魅せつけることで、2次的に投資家へ警告を与えることにもなります。

この様な為替介入は、通常は秘密で行われ事後に発表されます。また実際に為替介入を行わなくても、今後する可能性があるといった発言をすることだけでも、為替市場は反応することがあります。これを口先介入と言います。

需給関係や通貨の流通量も関係する

為替レートは、基本的に2国間の通貨の相対的な価値の変動の結果です。つまり一方の通貨を買えば、もう片方の通貨は売られることになります。その結果どうなるのかというと、人気の通貨の流通量は少なくなり、売られた通貨は市場にだぶつくことになります。meta traderチャートを見ているとよくわかります。そしてだぶついた通貨の価値が下がったでお得感がでた所で、今度はその通貨が買われるようになるのです。このような需給関係も、為替レートに大きく影響するのです。

ここまで述べた以外にも、為替レートの動きは本当に複雑で、プロの投資家であっても、正確に予測することは不可能なのです。